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大阪 堺筋本町のコンサル

大阪の堺筋本町に本社を構えるテレワークのコンサルタント部4人が運営するブログです。自らに毎週(月水金)と画像を添付するという条件を課しました!

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メンテナンス 

曽田です。

不景気になると、新しいものを買わずに長持ちさせようとするのは人の常。

それを打破しようと、エコ自動車へ補助金を出したり、エコ家電にエコポイントを設定するなどして

CO2削減と景気対策を同時に満足すべく政府は対策を打っている訳です。


確かに昨年秋に車のディーラーを回った時にも、営業担当が口々に

このエコカー補助金の御蔭で客足が戻ったと言ってました。


家電もしかりですね、

テレビのデジタル化と相まって、テレビの買い替え需要は留まる所を知りません。

東芝のテレビを配送する大阪の海上コンテナ運送会社のあるルートの仕事は、

昨年秋からズーッとピークを保ったままです。

特にエコポイントが切り替わる(対象商品が切り替わる3月末に向けて)需要供給とも

熱が入っているように思います。

筆者は昨日TVを購入しましたが、テレビ売場だけ異様に人が多かったように思います。


電化製品や車などの機能品は、その機能が陳腐化したり、故障したりして

買い替えの需要はある一定期間を置けば発生しますが、


宝石や着物、絵画など嗜好品でかつ消耗があまり進まない商品は

不景気が続くとマーケットが縮小する一方です。

そんな中で広がるマーケットが、リフォーム、リメイク、リペアの業界でしょう。


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社長の支持率 

曽田です。

先日、半期に1回お会いする顧問先の社長から相談を受ました。


それは、「社長の支持率」を調査してほしいとの事。


従来より社員の声を聴いて経営に活かそうとされる社長さんです。

日経BP社の雑誌で

社長の支持率を楽天リサーチが調査した事例が載っており

ご自分でも、自社内での支持率を知りたいと思われたようです。


この社長の支持率を調査する事自体の是非は、議論されるべき項目ですが

今回は触れません。

この構造的な不景気の打破策として、選択されたものであります。



調査の依頼はよくあります。

さすがに社長の支持率という切り口で調査するのは初めてですが、

会社の方針に対する調査

人事制度に関する調査

職場の従業員満足度調査

職場の活性度をはかる調査 

顧客の満足度調査  

電話対応力調査  などなど、

様々な切り口で調査をします。


この調査結果は、ショッキングな内容であったり、妙に納得したりと

現状を把握するには、有効な手段ですが、

落ちてはいけない落とし穴があります。


不況下でも業績を上げる企業 

曽田です。

不景気が続きますね。

そんな中で成功している話として巷を賑わしている

「王将フードサービス」大東隆行社長のインタビュー動画を見ました。

今回500店舗出店を達成しており、今後は、

東北や新潟や北海道などの未出店地域を制覇して目指せ1000店らしいです。

王将


知りませんでしたが、初代の加藤社長も含めて、元は燃料屋だったとのことです。

その燃料屋を潰して、京都で初めた中華料理店がはじまりで、

開店当初は売上が上がらず「おでん」も売っていたが、

近所で餃子が流行っているのを見て

半年研究の後、今の大きくて旨い餃子を完成させた。

と、ここまでは、良くある話ですが。

餃子の王将がここまで大きくなった原点が、




世帯別人員数 

曽田です。

先週の週刊誌のコラムで、大前研一氏が、

世帯数の変化とスーパーのマーケティング戦略との

ギャップについて書かれていたのを読みました。

人口問題研究所のサイトが好きな筆者としては、
見過ごせない話題なので引用させてもらいます。

大前氏のコラムの概略は、現状進んでいる安売り戦略(イオンPBなど)
http://www.topvalu.net/

は、業界が疲弊するばかりで、所謂チキンレース化している。

スーパーの売上が下がってきているのは、高いからではなくて

ターゲットとするお客様の変化に対応できていないからである。


その変化とは、世帯別人数の変化だと。書いてありました。


早速、人口問題研究所のサイトで、世帯別の人数を見てみると






価値観の変遷 

曽田です。

日経BP社で面白いコラムがありました、

題名:消費を襲う“付加価値崩壊”の波

作者:桐原涼氏

URL:http://www.nikkeibp.co.jp/article/column/20090113/124572/

製品の付加価値とコモディティ化の話がありました。

コモディティとは、・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
コモディティ(英:commodity)化は、市場に流通している商品がメーカーごとの個性を失い、消費者にとっては何処のメーカーの品を購入しても大差ない状態のことである。なお英語の「commodity」は日用品程度の意味しかない。

これらには、幾つかの要因(後述)があるが、消費者にとっては商品選択の基準が販売価格(市場価格)の違いしかないことから市場原理の常としてメーカー側は「より安い商品」を投入するしかなくなり、結果的にそれら製品カテゴリーに属する製品の値段が安くなる傾向があり、反面企業にしてみれば価格競争で安く商品を提供せざるを得ず、結果的に儲け幅(商品として扱ううまみ)が減ることもあり、企業収益を圧迫する傾向がある。

こういったコモディティ化回避の企業戦略としては、付加価値の付与による多機能化など差別化戦略がある訳だが、過剰に機能を追加しても過剰性能で消費者にアピールできない場合もあり、ブランドイメージ戦略も各々のメーカーが同程度の力を注いでいる場合は並列化するまでの時間稼ぎにしかならず、差別化戦略にも限界が存在する。

・出典:Wikipedia・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・


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